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2018年2月19日

書籍やセミナーに行くよりも効率よく、自分のペースで資産運用の基礎が学べる方法とは?

私たちの老後の生活を支えてくれるはずだった年金や退職金が出るのかが不透明な今、安定収入のある会社員や公務員であっても将来のためにお金や資産運用について勉強を始めている人が増えています 。

その証拠に、書籍コーナーに行けば「会社員でもできる始めての資産運用」などのノウハウ本や学習マニュアルがずらりと並んでおり、また毎日のように全国各地でサラリーマン向けの資産運用のセミナーが開催されています。

また、インターネットで「資産運用」と検索すれば、驚くほど多くの資産運用の情報が溢れていることからも関心の高さを伺い知ることができます。

一見すると、投資や資産運用を学びたい方にとって十分な情報がそろっているようにも見えますが、一方で「情報がありすぎてどの情報を信用すればいいのかわからない」「どのように資産運用の勉強を始めていけばよいのかが分からない」という声も日増しによく聞くようになりました。

それもそのはず、投資に関する教材は多くても「投資の学び方の選び方を教えてくれる人」はほとんどいないので仕方がありません。

また実際に一歩を踏み出したとしても、無料で手に入れることができる情報の多くが再現性の低いアバウトな内容だったり、高額な資産運用塾に大金を支払って受講したにも関わらずただ自社の商品を販売されるだけで何の勉強にもならなかった、など詐欺まがいのセミナーや情報商材が多く出回っている事もはっきり言って事実です。

では、一体投資や資産運用の知識の無い会社員や公務員が「将来のために資産運用を勉強したい!」と思った時には、どのように勉強していくのがベストなのでしょうか。

ここではそんな方向けに、「最も効率よく、資産運用の基礎が学べる方法」を論理的にお伝えしています。

そもそもなぜ会社員や公務員が資産運用を学ぶ必要があるのか?

そもそも、なぜ安定収入のある会社員や公務員が資産運用を学ぶ必要があるのでしょうか?

おそらく「老後が不安だから」「将来に備えるため」「年金がでるか不安だから」など漠然とした将来の不安から勉強を始めたという方が多いと思います。

結論から言えば、その不安は正解です。

これからの時代を生き抜くためには会社員や公務員のように安定収入があったとしても、資産運用によって貯金以外の第二の収入や資産を持つことが必要不可欠にな時代になってきます。

その理由はさらなる消費税増税、少子高齢化による社会保障制度崩壊の可能性、政府の多額の借金などなど、様々です。

が、中でも最大の理由は今後加速していくインフレです。

昨年2017年に日本銀行の黒田総裁が2019年までに「インフレ率を2%まで引き上げる(物価上昇率を2%まで引き上げる)」と発言した事は耳に新しいと思います。

インフレ率2%と聞くとあまり私たちのお財布には関係のないように思えますが、これは分かりやすく言い換えると「あなたの貯金の価値を2%下げるよ」という意味です。

インフレとは円の価値が下がることです。

例えば、インフレ率2%という事は、これまで100円で買えたパンが102円出さなければ買えなくなってしまうという事です。

また、300万円あった貯金の価値が、294万円分の価値に下がってしまうという事です。

「なぜ、政府がこのような残酷な目標を掲げているのか?」と疑問に思うかもしれません。

政府がインフレを起こそうとしている最大の理由は、自国の景気が良いように見せ、海外投資家からの日本への投資を促し外貨獲得を促すためです。

これは日本だけではなくどの国でも同じです。

一般的に国は、自分の国の景気が良いように見せて外貨を獲得していく政策が取っていくものなのです。

そのため今後インフレ率2%を達成した後には、3%、4%とインフレ政策は加速していくことが予想されます。

つまり、貯金で塩漬けにしていると、額面は変わらずとも、価値が3%、4%と下がっていくという事です。

さらにはみなさんご存知の通り消費税増税や社会保障制度崩壊による年金負担の増加などからみなさんの経済状況は今後さらに悪化していくことが想像されます。

2016年に金融庁が発表した「平成27事務年度金融レポート」にも「貯蓄から資産形成へ」と資産運用による将来的な資産形成の必要性が明確に提言されていました。

そう、日本国の金融庁も国民の資産形成の必要性を提言しているのです。

またある講演会にて、麻生財務大臣も資産運用の必要性を論じられていました。

このように、政治家達が私たちに資産運用の必要性を訴えかけているのには「これから景気はよくなりますが、みなさんの経済状況はさらにひどくなることが予想されます。

そのため貯金だけではなく資産運用をしてお金を増やしていかないと厳しいですよ」という警鐘の意味も含まれているのです。

ここまで説明してきた通り、もはや貯金や年金、退職金だけでは将来に備えられない資産運用の時代にシフトしています。

「え、自分の周りに資産運用をやっている人なんてあまりいないと思うけど・・・」

それもそのはず、たとえ自分が資産運用をやっていたとしても、まず人には言いません。

人にバレないようにこっそりと資産運用の勉強を始めているというパターンがほとんどです。

そうです、みなさんが知らないだけで、実は周りはすでに将来の資産形成に向けて動き出しています。

10年後、20年後、自分の経済状態が火の車になってから資産運用の必要性に気づいても、資産形成はすぐにできるようなものではありません。

ニュースで「資産運用が絶対に必要」と報じた時にはもうすでに手遅れなのです。

だからこそ、会社員や公務員のように安定収入のある人であっても、今のうちから資産運用による資産形成を勉強していかなければ今後生活がますます苦しくなってくる可能性があります。

では、一体どのように資産運用を勉強していくのが会社員や公務員にとって最適なのでしょうか?

会社員や公務員が資産運用を学ぶための5つの方法と問題点

会社員や公務員の方が資産運用を学ぶ方法は、一般的に次の5つです。今現在資産運用を勉強されている方は、これらの内どれかで勉強をされている方がほとんどだと思います。

  • 資産運用セミナー
  • 書籍
  • インターネットのブログや資産運用メディア
  • 資産運用をしている人の話を聞く
  • 実際に資産運用をやってみる

しかし、実際に資産運用の実践に繋がるような学びを得られた、実際に資産運用の実践に繋がったという方は案外少ないのではないでしょうか。

実際に、これほど資産運用が大切であると言われており、情報が溢れているにもかかわらず、次の図のように日本銀行が毎年発表している資産循環統計によると、個人金融資産の内訳は十数年前からほとんど変化していません。

書籍やセミナーに行くよりも効率よく、自分のペースで資産運用の基礎が学べる方法とは?_001

【引用元:日本銀行「2017円第3四半期の資金循環(速報)」

相変わらず全個人資産の内の半分以上を現金・預金が占め、20〜30%近くを保険・年金・定型保証といったローリスクローリターンのものが占めています。

2013年から始まったアベノミクスにより株式投資の人気が高まったとは言われていますが、上図を見る限りでは個人資産において株式の保有割合はほとんど増えていません。

資産運用などが当たり前になっている欧米と個人資産構成を比較してみると次のようになります。

書籍やセミナーに行くよりも効率よく、自分のペースで資産運用の基礎が学べる方法とは?_002

【引用元:日本銀行「資金循環の日米欧比較」

上表から、日本が欧米に比べていかに「現金・預金」に頼ってしまっており、資産運用を行う人の割合が少ないことが分かります。

一体どうしてこれだけ資産運用に注目が集まっているにも関わらず、資産運用を行う割合が増えていかないのでしょうか?

その最大の理由は、先ほどご紹介した5つの方法で勉強しても何の学びにもなっていない、また実践に踏み切れないという人が多くなってしまうケースが多くなっているためです。

なぜこのような現状になってしまったのか、その最大の理由が「情報はあるのに自分に最適な資産運用の勉強方法の選び方が分からない」という人が多いためです。

情報は揃っているのに、自分に適した勉強方法を選択していないから何の学びにならない上に、再現性やリアリティのなさから実践に結びつけることができないのです。

では、次に先ほどご紹介した5つの勉強方法が、なぜ何の学びにもならない事態が起きてしまうのか、資産運用の実践につながりにくいのか、について具体的に解説していきます。

資産運用セミナーに行く

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金融機関や、証券会社、投資・資産運用会社、不動産会社など、実に様々な主催者によって、資産運用セミナーは行われています。

しかし、その多くは高額セミナーや塾、金融商品や不動産の販売など自社の商品を販売するために行われていることがほとんどです。

金融商品や不動産など自社商品を持っているような会社が資産運用セミナーを主催する最大の目的は「自社の商品をみなさんに売る」ことです。

だからこそ、内容は当然、自社商品を買いたくなるような内容になっている可能性が高くなります。

例えば、中古不動産を主に取り扱っている不動産会社が主催の資産運用セミナーであれば、当然「中古不動産を買うのが資産運用としては正解です」という内容になっている可能性が高いという事です。

内容が意図的に操作されている可能性が高いため、こういった自社商品を持つ会社が主催のセミナーに参加したとしても、本当に資産運用を学びたいという方にとっては良い学びを得る事が難しいと言えます。

かといって、それらのセミナーの情報の良し悪しを自分自身で判断することは普段投資や資産運用に触れていない会社員や公務員にとっては難しく、人によってはセミナー後のクロージングによって実際に金融商品や不動産などを購入してしまい、損をしてしまうというケースも珍しく無いようです。

そもそも、初心者で情報の良し悪しが自分で判断できない状態で、こういった情報操作が行われている可能性があり、クロージングをされるリスクのある資産運用のセミナーに行くのはおすすめできません。

もし行きたいという場合には、いきなりこういったセミナーに行くのではなく、書籍を読んだり、インターネットのブログや資産運用メディアなどである程度基礎知識をつけてからにした方が良いと言えます。

書籍を購入して資産運用を勉強する

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書籍を購入してみるという勉強方法は、投資や資産運用の知識をつける上では非常に良い方法だと言えます。

しかし、実践に繋がりにくいという点では、今後本気で資産運用を実践し資産形成をしたいという人にはあまりおすすめできません。

理由は3つあります。

1つ目は、本や著者によって言っていることが全く異なるからです。

例えば、不動産投資に関する書籍であれば、この書籍は「中古不動産」、あの書籍は「新築不動産」、など書籍において推奨している投資方法が全く異なります。

そのため勉強のためと思って複数冊の本を読んでいる間に何が正解なのかが全く分からなくなってきてしまうのです。

また、どの本の言っていることが正解なのか、知識がなければ自分で判断し取捨選択することができません。

2つ目は、再現性の低さです。

書籍に書かれている方法はあくまでその時代に、そのタイミングで、その著者が行ったからこそできた事です。

最適な資産運用のやり方は本来時代、タイミング、各個人の経済状況など、1人ひとり違います。

そのため、書籍を見てもいまいち具体的にどうすれば実践できるのかイメージしづらく、実践につながりづらい頭でっかちな学びとなってしまいます。

3つ目は、書籍で勉強するには資産運用は難しすぎるからです。

活字離れが進み、文章を読むのが辛いという人が増えてきている現状からも、ただでさえ複雑な資産運用について活字で勉強するのは難しいと言えます。

例えば書籍では「インフレはインフレ」としか教えてくれないことが多いです。

「インフレ」を「貯金の価値が減る施策」と会社員や公務員目線に落とし込んでくれる書籍は少ないと言えます。

また、あったとしても非常に内容が薄い可能性が高いです。

以上3つの理由から、資産運用を実際に行いたいと考えている人が、書籍で勉強するのはあまりおすすめしません。

もちろんただ純粋に資産運用の知識をつける意味で1冊だけ買って読んでみる、という理由であれば良いと言えます。

しかし、複数冊を購入し読むとかえって「どの情報が本当なの?」というパニック状態を招いてしまいますので、安易に「書籍だけで学ぶ」という方法はおすすめしません。

実際に資産運用をやってみる

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中には「実際に資産運用を行い、トライアンドエラーこそが学びである」と考えている方もいらっしゃると思います。

机上で勉強するよりも実際に自分のお金を少額でも使って資産運用を試してみる方がより良い学びになるのは事実です。

しかし、どのような資産運用が自分に最適なのかが分からないままに、無数にある資産運用の中から闇雲に試してしまうのはあまり意味がありません。

資産運用に使える資金の方が先に尽きてしまいます。

まずは、ある程度資産運用の知識をつけた上で、自分自身に最適な資産運用方法を見出してからが実践するタイミングとしてはベストです。

資産運用をやっている人に話を聞く

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資産運用をやって成功している友人などに、やり方を聞くという方法で勉強している人もいると思います。

しかし、先ほどご説明した通り、資産運用のやり方は一人ひとり、それぞれ異なります。

たとえ友人が「この方法でやれば100%成功する!俺も同じやり方で成功した」と言われたとしてもそれが成功するとは限りません。

例えば、年収が同じくらいであっても、今までちゃんと貯金をしてきてすでに数百万円の貯金がある人と、貯金が数十万程度しかない人に最適な資産運用のやり方は全く異なります。

資産運用をやっている人に「どのような考えで資産運用を行っているのか?」を聞くことは良い勉強になることは事実ですが、自分で正しい金融知識を持っていないままにそれを鵜呑みにして実践に移してしまうのは非常に危険です。

まずは、自分でもある程度の資産運用の知識をつけてから、たとえ近しい人からのすすめであっても必ず自分に最適かどうか、リスクヘッジを行なってから実践に移す事が大切です。

実際に、10年来お世話になってきた方からの紹介で始めた投資が、開始2年で大元の会社が倒産してしまったがために、600万円以上の借金を背負う羽目になってしまったサラリーマンの方もいらっしゃいます。

このように資産運用において、最後に損を被るのは自分です。

また、自分自身を守れるのも自分だけなのです。

プロの投資家が提言するような攻めの投資の知識が必要であると言っている訳ではありません。

自分の資産をいかに守り、確実に増やしていくのか、そんな守りの資産運用の知識をまずはつけていくことが大切です。

インターネットのブログやWebメディアなどで勉強する

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これが無料かつ一番手軽に資産運用ができる勉強方法です。

書籍などを買わなくとも、インターネットのブログやWebメディアなどを読むだけで資産運用についてのある程度の基本知識を得ることができます。

しかし、これも書籍同様にブログによってWebメディアによって言っている事が全く違う事がよくあります。

また、書籍のように根拠がしっかりしていない情報が多いため、間違った知識を得てしまうリスクもあります。

そのため、これらの情報を100%信用して同じやり方でやっても、100%成功するとは限りません。

むしろ何の学びにもならず、実践につながらず、結局は何の結果も出すことができないノウハウコレクター状態になってしまいます。

あくまで参考情報程度にとどめておき、「あ、こんな情報もあるんだ」程度に一歩引いて情報を見て行くのがインターネットのブログやWebメディアなどとの正しい向き合い方です。

しかし、インターネットの情報発信は早いため、中には正しく、実践に繋がりやすいよい学びがあることも確かです。

つまりは、数多ある情報の中から、数少ない良質な情報を取捨選択するための知識をつけておくことが大切なのです。

会社員や公務員が資産運用の勉強を始めるために最適な方法とは?

これまでご説明した5つの方法がすべて悪いという訳ではありません。

会社員や公務員が資産運用を勉強し実践していくという事を考えれば、気をつけなければならない注意点が存在するという事です。

では、会社員や公務員の方が「資産運用を始めたいけど、何から勉強を始めれば・・・」と迷った時にはまずはどのような勉強方法が最適と言えるのでしょうか?

実は、自分自身に最適な勉強方法を選ぶ上で、大切なのは「どの方法で学ぶか」ではありません。

たとえそれがセミナーであっても、書籍であっても、そこで得られる情報がどのようなものなのかを見分けることが何より大切です。

また、「自分に最適な」という意味では、自分のライフスタイルに合った方法であるかどうかも重要です。

具体的には次の5つのポイントを抑えて、自分自身でその勉強方法と、そこで得られる情報が自分に本当に適した方法なのかどうかを判断するようにしましょう。

ポイント1:自分にとってリアリティのある情報かどうか

多くの人が資産運用を行わない最大の理由が、資産運用が必要だという根拠にリアリティがないためです。

多くの人は「老後が不安だから」「将来が心配」など漠然とした理由で資産運用に興味を持ちます。

しかし、実際にその不安が漠然としているが故に、少しでも「損するのが嫌だな」とリスクを感じてしまうと、実践に移そうという気持ちがなくなります。

しかし、実際に先ほど「そもそもなぜ会社員や公務員が資産運用を学ぶ必要があるのか?」で解説させていただいたように、「インフレ目標2%というのは、あなたの貯金が2%減るという事なんですよ」といったリアリティのある情報であれば、より「なぜ自分が資産運用をやらなければならないのか?」が明確になりますし、実践に移さなければという気持ちも強くなります。

ニュースを見ていて、自分には関係がないと思っていた事であっても、実は自分のお財布に直に影響する事である場合が実は非常に多くあります。

ニュースでは「インフレはインフレ」としか言ってくれませんから、こういった日々の情報を噛み砕き、リアリティのある情報として提供してくれるような情報元を持っておくと非常に良い学びになります。

また、学んだ次の日から、日々の新聞やニュースの見方も変わりますし、入ってくる情報も変わります。

例えば、かつて学校で勉強した「歴史」。

何で過去の事を勉強する必要があるんだろう?生活する上で何の役にも立たないじゃないか・・・。そう疑問に思い、全く勉強する気がおきなかったという方は多いはずです。

なぜ歴史を勉強するのか?それは、歴史は繰り返すから、そして歴史は今現在を強く生きる術を教えてくれるからです。

「今でしょ」で有名な林先生がかつてTV番組でこんな事をおっしゃっていました。

「歴史で戦いに負けるやつには3つの共通点がある。情報不足と慢心、自分はできるという思い込みの3つだ。だから私たちも今の仕事や日常でこれの3つをやると負ける可能性が高いという事。歴史は今を生きるためのヒントをくれる学問なんだよ」

このように、その学びが自分自身の生活に直結していると感じればどうでしょうか。きっと自分の中で合点がいって、行動に移せるようになります。

少し長くなってしまいましたが、このように「自分にとってリアリティのある情報かどうか」が資産運用を学び実践していく上では非常に重要なのです。

ポイント2:自分にとって再現性の高い情報かどうか

これだけ書籍やセミナー、インターネットのブログ、Webメディアが乱立しているにもかかわらず、資産運用を実践に移せる人が少ない原因は、それらが再現性の低い情報であることが最大の原因です。

例えば、書籍を読んで、そこに書かれているノウハウを実践する人の割合は全体の約1%程度だと言われています。

実際に書籍に書いてある方法論をやってみると分かりますが、金融機関からの融資が通らなかったり、人によって用意しなければならない書類が違ったりなど、全く同じやり方ではできないことの方が実は多いんです。

なぜなら、書籍はその著者が、その時代に、そのタイミングで行ったからこそ成功した方法論が書かれていることが多いためです。

例えば、著者が経営者で資産がもともと1,000万円程度あったのであれば、同じような経済状況にいる方にとっては再現性が高い情報が得られますし、会社員や公務員のように資産があまりない人にとっては再現性が非常に低い情報となってしまいます。

ある程度同じような経済状態での情報が一番再現性があるので、経営者であれば経営者の講師から、会社員でああれば会社員の講師から学ぶのが最適と言えます。

ポイント3:自分にとって分かりやすい情報かどうか

資産運用は専門用語が多いため、専門用語を多く使うような書籍やセミナーなどでは理解が難しくなります。

そのため、専門用語を他の事例で例えたり、また会社員だったら会社員目線で、経営者だったら経営者目線で説明してくれる情報であるかが重要です。

例えば先ほどご紹介した「インフラ政策」を「資産をの価値を減らす政策」と言い換えてくれるような情報であるかどうか、これも自分に最適な資産運用の勉強方法を選ぶ上で重要です。

ポイント4:情報の正誤を自分で判断しなくても良い情報かどうか

書籍やセミナーなどは、自分が成功した方法論や、自社の売りたい商品などによって意図的に情報が操作されている可能性があります。

資産運用に関する知識がないと、そういった操作された情報の正誤を判断するのは難しいと言えます。そのため、もし資産運用を勉強したいと思ったら、まずはその勉強方法の運営元を確認しましょう。

運営元がもし自社の金融商品を持っているような会社(不動産会社、証券会社、金融機関、など)であれば、情報が操作されている可能性があることを頭に入れておきましょう。

また「自分の成功法則」が書かれた書籍や情報商材もあまりよくありません。

なぜなら、その成功法則を100%模倣しても、成功するとは限らないためです。

できれば、自社で金融商品を持っていないような、また自分の成功法則を打ち出していないような、純粋に資産運用を学べる第三者機関が提供している商材などが勉強には適していると言えます。

ポイント5:時間とお金がかからない情報かどうか

会社員や公務員は日中仕事があります。

そのため、得られる情報の良し悪しだけではなく、その勉強方法がライフスタイルにちゃんと合った方法であるかも大切です。

例えば、平日の昼間に行かなければならない塾などは、会社員や公務員には不向きであると言えます。

勉強できるタイミングは仕事が終わった夜か、休日であることを考えれば、勉強する時間と場所を選ばない自由度の高い方法がおすすめです。

また、勉強に使える時間は限られているため、できるだけ効率よく、また無駄なく勉強をすすめられる方法が会社員や公務員には適していると言えるでしょう。

また、初心者が安易に高額なセミナーや情報商材を購入するのは非常に危険なのでおすすめしません。かといって無料の情報もアバウトなものが多くおすすめしません。

初心者の場合には、10,000円以下程度で、それほどかけずに学べる勉強方法を選ぶと良いでしょう。

すべての条件を満たす勉強方法とは?

いかがでしたか?

これまで解説してきた通り、「資産運用を勉強したい!」と思ったら、まず闇雲に書籍やセミナーなどで勉強するのではなく、まずは自分に最適な勉強方法を見つけることが大切です。

自分に最適な勉強方法を見つける上で大切なのが次の5つのポイントです。

  • ポイント1:リアリティのある情報かどうか
  • ポイント2:自分にとって再現性の高い情報かどうか
  • ポイント3:自分にとって分かりやすい情報かどうか
  • ポイント4:情報の正誤を自分で判断しなくても良い情報かどうか
  • ポイント5:時間とお金がかからない情報かどうか

これらを満たす勉強方法こそが、あなたにとって最適な勉強方法と言えます。

ただ、そんな全てを満たしたやり方が果たしてあるのだろうか・・・?

通常のセミナーや書店ではまずお目にかかれない本物の資産運用の勉強方法を提供したい・・・。

そんな想いで立ち上がったのが、FINANCIAL LAB PREMIERE(ファイナンシャルラボプレミア)です。

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FINANCIAL LAB PREMIEREとは元某食品企業のサラリーマンから資産運用を勉強し始めて今では投資家として第一線で活躍している大石武(おおいし たける)が講師を務める動画教材のことです。

これまで自らが実践してきた中で役立った資産運用の基礎知識や、資産運用を行う上で知っておくべきポイントなどを厳選して合計170分以上の動画で、分かりやすく解説しています。

元会社員の目線で専門的な知識を分かりやすく落とし込んでいるので、資産運用の知識ゼロの方でも、見るだけで資産運用の基礎から応用までの知識が体系立てて効率よく勉強できます。

FINANCIAL LAB PREMIEREの特徴

FINANCIAL LAB PREMIEREの最大の特徴は、会社員や公務員目線で分かりやすく資産運用について必要な知識が効率良く学べるという点です。

「なぜ、世の中にこれほど多くの情報が溢れているのに、会社員・公務員目線で正しい資産運用の知識を学べる方法がないのだろう?」

これは、講師の大石がサラリーマン時代に多くのセミナーに通い、数々の書籍や情報商材を読み漁り、実践し、失敗してきた中でずっと感じてきた疑問です。

「時間と場所を選ばずに会社員や公務員が資産運用を正しく勉強する方法を提供したい」

そんな想いで誕生したのが動画講座FINANCIAL LAB PREMIEREです。

少しFINANCIAL LAB PREMIEREの動画講座の5つの特徴をご紹介します。

特徴1:元会社員の講師が語るリアリティのある情報

講師の大石は、元某食品会社の営業マンとして働きながら、資産運用について勉強と実践を重ねてきました。

FINANCIAL LAB PREMIEREでは、そんなトライアンドエラーの中で今後実践に移していく上で本当に役に立つ資産運用の情報だけを体系立てて解説しています。

また、実際に講師をしながら、会社員や公務員など向けに資産形成の方法を教えながら、どういった情報が実践に役立つのか、そんなリアリティのある情報を提供しているのが特徴です。

そのため、忙しい人でも、時間のない人でも見るだけで、書籍やセミナーなどよりも効率よく資産運用について学ぶことができます。

特徴2:再現性の高い情報

資産運用は人によって最適な方法が違ってきます。しかし、一般的に広く販売されている書籍や資産運用セミナーなどは「この方法が正解だ」という言い方をしているものが非常に多いように思います。

実際に同じような収入を持った友人が「俺でもできたんだ!お前もやってみろよ」と言われ全く同じ方法でやったとしても成功する可能性は100%とは限りません。

FINANCIAL LABでは、そんな自分に最適な資産運用の方法を選ぶために役立つ知識を学べます。

「これが正解だ」と自分の体験した方法を「正解」として紹介することはしません。

自分にとって最適な資産運用方法を選ぶための知識、そんな再現性の高い情報を学ぶことができます。

特徴3:知識ゼロでも分かりやすい情報

資産運用の知識を学ぶ際に困る事が、専門性の高さです。金融の知識を学ぶためには、専門用語をしっかりと理解しておく必要があります。

FINANCIAL LAB PREMIEREは大石がこれまで勉強してきて「分かりづらいな・・・」と感じた部分や、自分はこうして理解することができたという方法で専門知識を解説しています。

そのため、実際に次のように、実際にFINANCIAL LAB PREMIEREを利用された方からは「分かりやすい」という声を多くいただいています。

特徴4:純粋に資産運用を学べる情報

世の中の資産運用セミナーなどでは、決まってセミナーの最後に高額塾のセールスや、個人相談という名目での金融商品の営業が行われます。

それもそのはず、こういったセミナーなどを開催する目的は「資産運用の情報をみなさんにお伝えすること」ではなく「自社商品を販売すること」だからです。そのため情報は商品に合わせて操作されていることが多く、自身で情報の良し悪しを判断する必要がありました。

一方でFINANCIAL LAB PREMIEREは動画講座なので、営業マンがセミナー後にクロージングしてくるようなことは一切ありません。

現にサラリーマン時代に「純粋に資産運用を学びたい!」と思いそういったセミナーに何度も参加してきた講師の大石自体がそういったやり方に飽き飽きしています。

動画講座形式にしたのも、「純粋に資産運用を学べる講座」という選択肢が必要だという想いからです。

特徴5:時間と場所を選ばない動画形式の講義

日中に働き、疲れて帰ってきた上で勉強するのは本当に大変です。また、人はそれほど心が強くありません。「今日はしんどいから、明日からやろう・・・」そんな気持ちになってしまいがちです。

そんな中でも無理なく勉強するために、動画講座という形式をとりました。

通勤時間にイヤホンで聞き流すことでも勉強でき、余裕のあるときには画面を見ながらしっかりと勉強できる。

そんな場所と時間を選ばない方法が日中忙しい会社員や公務員にとっては良いと思うのです。

現に、講師の大石がかつてサラリーマン時代に勉強をしていく中で「そういう場所と時間を選ばない勉強方法の選択肢が一つ欲しい」と思っていたことも、FINANCIAL LAB PREMIEREを動画講座形式にした理由の一つです。

FINANCIAL LAB PREMIEREを実際に利用したユーザーの声を紹介します!

FINANCIAL LAB PREMIEREはお陰様で、会社員・公務員、経営者、フリーター、主婦など数多くの方に利用していただき、「分かりやすい」など、嬉しい感想をいただいています。

その一部をご紹介させていただきます。

大石さんの動画講座を見て、労働収入だけでは豊かな生活は実現できないことの現実味が増しました。今までは漠然と資産運用の必要性を考え、セミナーなどに通ってはいましたが、実際の資産運用を始めるまでにはいたりませんでした。大石さんのお話を聞き資産運用の必要性がよく理解できました。特にエレベーターやジャイアンとスネ夫の例えがすごく分かりやすかったです。今までは銀行での定期預金ぐらいしかしてこなかったのですが、海外預金等、自分自身に最適なポートフォリオを組んでいきたいと思います。(S.Oさん 31歳 会社員)

友人に勧められて受講しました。とても分かりやすい動画でした。これまで何も考えずにただなんか儲かっているからという感覚で、SNSや仮想通貨などに投資をしていました。自分の大切なお金をなんて投機的に使ってしまっていたのだと反省する良いきっかけになりました。またサラリーマンの最大の強みは時間であるという理論にも納得しました。もっと早くこの講座を知っていれば良かったです。(Y.Iさん 28歳 会社員)

私たちは親などから「貯金は大事」という固定観念を植えつけられてここまで生きてきましたが、それが今の時代は自分の首を締めることになるとは思っていませんでした。最後に大石さんがおっしゃっていた日本は結果重視で海外はプロセス重視という教育の違いや、戦後教育によってそれらが私たちの中に浸透したということも改めて客観的に見ることができました。もう一度自分の資産形成についてじっくりと考えてみたいと思います。ありがとうございました。(K.Aさん 52歳 専業主婦)

通貨の信用創造の話は本で読んで知っていました。しかし、本質をこれほど分かりやすく理解できたのは初めてです。また、これまで資産運用の必要性を感じ、たくさんの本を読み、たくさんのセミナーに参加してきましたが、全く実践に繋がりませんでした。もっと大石さんの動画を何度も見直して、今度こそ実践に繋がる勉強をしていきたいと思います。(K.Iさん 39歳 会社員)

これまで金融機関や証券会社からいただける資料を鵜呑みにしてしまっていました。しかし、それを鵜呑みにするだけではなく自分自身で投資先に出向いたり、デューデリ(リスクヘッジ)をしなければならないというお話がすごくためになりました。実践に繋がる講座というのは本当でした。感謝しています。(T.Oさん 45歳 自営業)

真剣に資産運用の勉強ができるFINANCIAL LAB PREMIERE

いかがでしたか?

ここまでご覧いただいた方には、いかにFinancial Labプレミアが資産運用の勉強に最適化がご理解いただけたのではないでしょうか。

「資産運用を勉強したい」というあなたの選択肢の一つとしてFinancial Labプレミアを活用してみてください。

実際にFinancial Labプレミアでどのような講座が行われているのか、次のページにて無料で動画講座体験ができるので、

「真剣に資産運用の勉強をしてみたい」

「本物の、正しい情報だけを手に入れたい」

そう思われる方はぜひ動画講座を体験してみてください。

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大石武@個人投資家・ファイナンシャルラボ代表

大石武@個人投資家・ファイナンシャルラボ代表

普段は個人投資家として活動しつつ、「日本人の金融リテラシーを向上させる」ことを使命として投資教育メディア『ファイナンシャルラボ』を運営しております。山口県下関市出身。