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2018年6月11日

仮想通貨に関する基本を総ざらい!仮想通貨初心者向けの基礎知識まとめ

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大石武@個人投資家・ファイナンシャルラボ代表

大石武@個人投資家・ファイナンシャルラボ代表

普段は個人投資家として活動しつつ、「日本人の金融リテラシーを向上させる」ことを使命として投資教育メディア『ファイナンシャルラボ』を運営しております。山口県下関市出身。

近年話題沸騰中の仮想通貨ですが、大手仮想通貨取引所からの仮想通貨流出問題など、セキュリティ面への不安から、「ちょっと危ないかも・・・」というイメージを持っている人が多いのではないでしょうか。

しかし、実はそれは大きな間違いなのです。

仮想通貨は今後確実に円やドル、ユーロなどの既成概念を壊す存在として台頭してきます。

専門家の間では、あと十年以内に銀行がなくなるという説を唱えている人もいるほどです。

今回は、そんな話題沸騰中の仮想通貨とは一体どんなものなのか?また仮想通貨は投資対象としてどうなのか?という疑問について分かりやすく解説していきます。

仮想通貨そのものについての解説はこちらをまず読んでみてください!

仮想通貨投資・取引の仕組み

仮想通貨の仕組みは通常の法定通貨とは全く違います。

円やドルなど法定通貨の場合には、国がすべて発行から流通や取引記録などすべてを管理する中央集権型の管理方法をとっています。

一方で、仮想通貨はブロックチェーンと呼ばれる画期的な管理方法を利用しています。

これは、インターネット上で仮想通貨の取引をしているすべての人同士がすべての取引記録を共有し、世界中の人がオンライン上で取引記録に不正がないかどうかを監視できる仕組みです。

そのため、中央管理者が不在であっても不正なく管理できているのです。

世界初の仮想通貨であり、今現在一番の流通量を誇る仮想通貨「ビットコイン」がこれほどまでに注目されるようになったのも、実はこのブロックチェーンのという画期的な仕組みがあったからこそなのです。

また仮想通貨にはその他にも「マイニング」や「ハードフォーク」といった画期的な技術が採用されています。

より詳しく知りたい方は仮想通貨の基本的な仕組みについての記事も合わせてご覧ください。

【仮想通貨を支える技術1】ブロックチェーン

代表的な仮想通貨であるビットコインがここまで注目されるようになったのも、ブロックチェーンというシステムのセキュリティの高さが話題となったためです。

ブロックチェーンとは、ビットコインのこれまでの全ての取引記録を管理する台帳の役割をする技術です。

ビットコインが誕生してからこれまでに行われた全ての取引台帳(ブロック)を時系列順に管理(チェーン)していることからブロックチェーンと呼ばれます。

ビットコインの取引台帳は取引に参加する人すべてにオープンにされており、取引をする全ての人が管理者となります。

取引に参加する全ての人がお互いに不正取引がないかどうかを監視できることから、非常にセキュリティの高い管理システムとして注目されたのです。

通常円やドルなど法廷通貨は、この取引記録を政府や銀行などが中央集権的に管理しているのに対し、このブロックチェーンは「分散型台帳技術」と呼ばれ、そのセキュリティの高さは政府や銀行以上ではないかと言われているのです。

ブロックチェーンのさらに詳しい解説はこちらの記事を合わせてご覧ください。

【仮想通貨を支える技術2】マイニング

仮想通貨の仕組みを支える特徴的な技術としてブロックチェーンの他に「マイニング」があります。

マイニングとは新しい仮想通貨を発行する方法のことであり、また取引台帳の整合性を保つ上でも重要な技術です。

ブロックチェーンのブロックとは一定期間における取引台帳のことを指し、それがチェーンのように時系列順に連なって管理されています。

このブロックを新しく作り、一つ前のブロックのすべての取引データを検証した上で、整合性を保つ作業のことをマイニングと呼びます。

通常法定通貨の場合、通貨の新規発行は国が主導となって行いますが、仮想通貨の場合には、マイニング作業の報酬として新しい仮想通貨が発行されます。

このマイニング作業に対する報酬という形で新しい仮想通貨は発行されていくのです。

つまり、マイニングとは仮想通貨の発行を支える上で、またブロック同士の整合性を保つ上で重要な技術なのです。

次の記事ではマイニングについてより詳しく解説していますので、ぜひ合わせてご覧ください。

【仮想通貨を支える技術3】ハードフォーク

ハードフォークとは、仮想通貨のシステムが大きく仕様変更された場合に、それまで1つだったブロックチェーンが、新仕様のものと旧仕様のものに分岐することを言います。(※この場合旧仕様のチェーンは使えなくなってしまいます)

また、ブロックチェーンのハードフォークは常に行われており、日々分岐を繰り返しています。

しかし、そこで疑問に思うのが、「なぜ分岐を繰り返しても大丈夫なのか?」という点です。

ブロックが分岐をたくさんしてしまうと、ブロックチェーンがこれまで時系列順に管理してきた台帳の管理が難しくなってしまうのでは?と思ってしまいます。

しかし、ブロックチェーンがハードフォークを行なった場合、一番長い繋がりのチェーンが自動的に残る仕組みとなっており、こういった管理の妨げになるのを未然に防いでいるのです。

少し理解するのが難しいと思いますが、仮想通貨の利用者やマイニングを行うマイナーが守らなければならないルールのようなものだと思っていただければ良いです。

次の記事でも、ハードフォークについてより詳しく解説してありますので、ぜひこの記事と合わせてご覧ください。

仮想通貨の種類

仮想通貨で一番有名なのはビットコインですが、実は今現在世界中には1,000種類以上もの仮想通貨が存在すると言われています。

例えばビットコインに次いで時価総額(通貨の値段×流通量)が高いコインとしては次のようなものがあります。

  • イーサリアム
  • リップル
  • ネム
  • ビットコインゴールド
  • ライトコイン
  • ビットコインキャッシュ

なぜこんなに種類が多いのか?その理由は、ビットコインを生成するプログラムがすべてオープンになっているためです。

そのため知識さえあれば、このビットコインのプログラムを活用して新しい仮想通貨を生み出すことが簡単にできてしまうという訳なのです。

また、近年ではICOという企業が新しい仮想通貨を発行し投資家をつのる新しい資金調達の方法も広がってきており、今後1,000どころか一気に増えると言われています。

次の記事にて、上記代表的な仮想通貨がそれぞれどのような特徴を持っていて、何が違うのかなど詳しく解説してありますので、こちらも合わせてご覧ください。

アルトコインとは?

アルトコインとは、ビットコイン以外の仮想通貨の総称です。

つまり先ほどご紹介した「イーサリアム」や「リップル」「ネム」「ビットコインゴールド」などはすべてアルトコインになります。

今現在このあるとコインは世界中に1,000種類以上あると言われており、今後さらに爆発的に数が増え続けると言われています。

より詳しく知りたい方はアルトコインについてより詳しい解説も合わせてご覧ください。

仮想通貨版株式投資?ICOとは?

仮想通貨は世界中の人に投資対象の1つとして認識されている事や、ビットコイン生成プログラムがオープンになっており、知識さえあれば誰でも新しい仮想通貨を作れることから、企業の資金調達方法としても活用されています。

それがICO(Initial Coin Offering:新規仮想通貨公開)です。

これは株式のように企業が自社オリジナルの仮想通貨を発行して、それを投資家に購入してもらうことにより資金調達をする、株式や債券に変わる企業の新しい資金調達方法です。

株式などと同様、企業が成長していくにつれてその仮想通貨の価値は上昇していきます。

株式のように配当などの利益に応じたリターンはありませんが、仮想通貨の価値が上昇することが主なリターンとなります。

株式投資のように投資家を保護する法律がまだ制定されていないことから、詐欺被害などのトラブルも多いICOですが、今現在ICOは世界中の多くの企業が実施してきており、新しい投資対象として注目されています。

>>「ICOとは一体何?メリットやリスクを徹底解説」

>>「ICOに投資を行う際に注意すべき点とは?」

仮想通貨の投資にかかる税金は?

仮想通貨で得た利益に対しては当然税金を納めなければなりません。

保有しているだけでは、税金はかかりませんが、売却することで得た利益に対しては「雑所得」として計上され、所得税は次のように計算されます。

(利益 – 所得金額に応じた控除額)×所得金額に応じた税率

所得税に応じた税率は次の表で判断することができます。

表1、所得税の速算表

課税される所得金額 税率 控除額
195万円以下 5% 0円
195万円を超え330万円以下 10% 9万7,500円
330万円を超え695万円以下 20% 42万7,500円
695万円を超え900万円以下 23% 63万6,000円
900万円を超え1,800万円以下 33% 153万6,000円
1,800万円を超え4,000万円以下 40% 279万6,000円
4,000万円超 45% 479万6,000円

【参考元:国税庁公式HP「No.2260 所得税の税率」

例えば給料所得が年間500万円で、仮想通貨の売却によって得た利益が100万円だとすれば、次のように計算できます。

(600万円-42万7,500円)×20% = 111万4,500円

仮想通貨の税金や節税対策に関しては、詳しくは次の記事に解説してありますので、合わせてご覧ください。

>>「仮想通貨での利益にかかる税金とやっておくべき節税対策」

これから確実に伸びる仮想通貨需要

仮想通貨は今現在、かつての仮想通貨取引所「マウントゴッド」のトラブルや、昨今の仮想通貨取引所「コインチェック」のトラブルにより、「本当に安全なの?」という不安が広がっています。

しかし、これは仮想通貨のシステム自体ではなく仮想通貨取引所のミスやトラブルなので、仮想通貨自体の安全性が悪い訳ではありません。

むしろブロックチェーンといった仮想通貨に使われている管理システムは国や政府などの中央集権型管理よりも安全だと言われており、今後必ず仮想通貨の需要は大きく伸びていくといわれています。

今現在仮想通貨に投資をした方が良いかと言われると、仮想通貨自体は安全であってもまだまだインフラや制度、法律が整っていないため、安全であるとは言えません。

しかし、今後必ず伸びる仮想通貨というものがどういったものなのかについてはしっかりと把握しておきましょう。